投資やり方

【2022年上期】株式投資におけるトレンド・テーマ・狙い目の銘柄について

こっちー

本記事では、2022年上期の株式投資におけるトレンド・テーマ・狙い目の銘柄について解説していきたいと思います。

始めに

本記事では、詳しくは以下のポイントについて解説します。

2022年・上期のポイント

  • トレンド
  • 個別株投資のスタンス
  • 狙い目のテーマ、銘柄 等

これら3点について簡単に説明します。

 

トレンドについて

まず、2022年・上期の大きなトレンドとしては、以下の3点と考えます。

トレンド

☑インフレ

☑ロシア・ウクライナ情勢

☑新型コロナウイルスの収束度合い

インフレについて

そもそもインフレとは何か?

定義

・インフレとはインフレーションの略で、我々が普段買っている日用品やサービスの値段(物価)が上がることをいいます。

インフレには良いインフレと悪いインフレがあると言われていて、それぞれの特徴は以下のとおりです。

特徴

■良いインフレ

・企業→販売価格の上昇で儲かる

・社員の給料→増加

※消費者は販売価格の上昇を給料の増加により補い、より購買するようになり、企業はより一層儲かるという好循環サイクル

特徴

■悪いインフレ

・企業→原材料等の高騰ほど販売価格を上昇させることができず業績悪化

・社員の給料→業績に悪化に伴い減少

※消費者は販売価格の上昇により家計を圧迫し購買意欲の低下を招き、企業をより一層業績悪化という悪循環サイクル

インフレにも2種類あることがわかったところで、今年のトレンドとなっているインフレはどちらに該当するでしょうか。

正解は、残念ながら「悪いインフレ」です・・・。

その「悪いインフレ」が起こり始めている理由は以下と言われています。

理由

・コロナ禍による経済活動の停滞→原材料やモノ・サービスの供給が減少→ここ最近の行動制限緩和されたことによる需要の爆増→供給が追いつかずモノ・サービスの価格が上昇

・コロナ禍で停滞した経済を浮揚させるため世界中でお金が刷られる→モノ・サービスの総量に対してお金の供給が過剰になる→価格への上昇圧力がかかる

現状としては、需要が増加したとはいえまだコロナ前とまでは当然いかず、モノ・サービスの価格が上昇してもその上昇を上回るほど給与が増加している企業も少ない中で購買意欲が高まる訳もなく、企業は業績悪化懸念、消費者は家計を圧迫する等の悪循環の入り口に立っている状況です。

更にはトレンドの2つ目であるロシア、ウクライナ情勢に繋がる話ですが、単純に「物が輸入できない」→「希少価値が高まる」→「販売価格の上昇」という側面も大いにありそうです。

ロシア・ウクライナ情勢について

ロシア・ウクライナ情勢の背景は以下のとおりです。

背景

・約30年前のソ連崩壊後も、ロシアはウクライナを自国の「勢力圏」の一部と見なしてきた中で、ウクライナはロシア側の意向に反し、次第にEUやNATOへの加盟を望むようになった

・NATOは旧ソ連の勢力圏だった東欧で次々と加盟国を拡大→ロシアのプーチン大統領はNATOの東方拡大を批判→2019年に就任したウクライナのゼレンスキー大統領がNATO加盟を目指す立場を表明→ロシアは軍事的圧力を強化

・ ロシア軍は2022年2月24日、ウクライナへの本格侵攻を開始(この時期に開始したのは中国(北京五輪)に配慮したものと言われている)

ロシア軍によるウクライナへの軍事行動(もはや戦争と言ってる人の方が多数派かもしれません)に対し、世界各国は様々な制裁をロシアへ課していますね。

それにより当然ロシアは経済的に厳しくなっていきます。

既に各国のニュースではロシアの自国通貨であるルーブルは紙くずになると言われているほどです。

この軍事行動が長期化すればするほどロシア・ウクライナ間の問題だけではなく、日本を含む世界各国への悪影響も甚大化していくと予想されています。

エネルギーや小麦等の価格高騰は既に言われていることで、原油価格は一時日本時間3月7日に1バレル140ドル近くまで急伸する場面があり、2008年7月以来、約13年8カ月ぶりの高値となり話題になりました。

新型コロナウイルスの収束度合いについて

今更新型コロナウイルスとは何ぞや、という点については触れるつもりはありません。

2020年1月に日本で初めて感染者が確認されて以降、コロナが蔓延して早3年となりましたが未だに収束の気配は見せておりません。

しかし、ワクチン接種が進んだことや、新たな変異ウイルスが出現しても、それほど新たに大きな影響を持つウイルスが出てこず、死者は出るものの、そのほとんどが高齢者に偏っている等の理由から徐々に世界的には規制緩和へ向かっています。

日本はいまだに「まん延防止等重点措置」を継続しておりその他の先進国とは違った動きをひたすら継続しているところが少し異なりますが、この傾向はこのまま続くのではないでしょうか。

特にロシア・ウクライナ情勢の方がインパクトが強すぎて、コロナ関連ニュースは影を潜めてしまっている感じもしますね。

個別株投資のスタンスについて

今まで2022年・上期のトレンドを3点お伝えしましたが、それを加味した個別株投資のスタンスについて自分なりの戦略をお伝えします。

自身の戦略は以下3点です。

戦略

☑いつ大暴落が起きても立ち回れることを最優先して意識すること

☑中長期投資は意識せず、短期投資で稼ぐことに集中すること

☑新興銘柄への投資はできるだけ避け、大型株やトレンドに恩恵を受ける銘柄群のみ売買をすること

いつ大暴落が起きても立ち回れることを最優先して意識すること

これについては、前項のトレンド3点ともに株価にとっては悪い報告に作用する内容が多いことが主な理由です。

理由

おさらいになりますが

・(悪い)インフレ→企業業績悪化→株価下落

・ロシア・ウクライナ情勢激化→地政学リスク、インフレ加速リスク 等→株価下落

・コロナ収束の目途立たず→モノ・サービスの需給悪化による企業業績悪化→株価下落

このようにどれもネガティブに作用する理由はいくつも見つけられます。

そのため、いつ大暴落が起きても自身が資産を減らすことなく立ち回れるように、ポジションは基本的に少なめに持ち、大きめのポジションを持つにしてもデイトレやド短期目線で利益確定するつもりで動くべきだと考えます。

ちなみに、日経平均でいうとすでに高値を3万円とした際に5千円以上下落しており既に大暴落したのでは?というご意見もあるかと思いますが、僕はじわじわと下げるような誰でもいつでも逃げられるような生ぬるい下げではなく、「ここまでとは…」と絶句するような下げを指して言っています。

中長期投資は意識せず、短期投資で稼ぐことに集中すること

これは1つ目にもつながる話ですが、いつ大暴落が起きてもおかしくない状況で長期目線でポジションを持つということは、大暴落を全力で受け止める行為に該当すると思います。

逃げることができずに食らってしまうのであればまだしも、発生する前から受け止める覚悟をもって立ち向かう意味はないのではないでしょうか。

そういう意味では、トレンドに沿って上げているような銘柄群を短期目線で少額でも利益を重ねていくくらいの気持ちで挑む方が結果的に資産を減らすことなく過ごせて、いざ大暴落が起きた際にもそこで大きめのポジションを持つことだって可能になるので最適解であると考えます。

新興銘柄への投資はできるだけ避け、大型株やトレンドに恩恵を受ける銘柄群のみ売買をすること

日本株でいうマザーズ銘柄、米国株でいうナスダック銘柄については、今年に入ってからの値下がりが激しい銘柄が多く存在していることは、投資家であれば身に染みて感じているのではないでしょうか。

ここ数年間の金融相場では、下がればとりあえず買っていれば利益になる、というような「簡単相場」が続いていました。→もちろん例外有。

しかし、今年に入ってからは下げた銘柄を買っても更に値下がりするという悪循環がずっと続いている傾向で、それは今も変わっていません。

3月に入って日本株ではマザーズ株の代表的銘柄であるメルカリが株価3,000円を大きく割り込み、買いポジションを持つホルダーを大きく苦しめている状況です。

これは明らかに下落相場が始まっていると見るべきであり、リバ狙いも継続しないことから、一旦今までとは違う視点で立ち向かうことが重要と考えます。

それはつまり、新興銘柄に手を出さないこと、逆に言うと資金流入している大型株で売買をすること等を指します。

狙い目のテーマ、銘柄 等について

今までお話しした内容を踏まえて、狙い目のテーマ、銘柄について挙げるとすると以下になります。

トレンド

☑防衛関連、エネルギー(資源)関連銘柄(買い、売り)

☑財務状況が健全かつ高配当銘柄(現物買い)

☑マザーズの貸借銘柄(空売り)

防衛関連、エネルギー(資源)関連銘柄(買い、売り)

ロシア・ウクライナ情勢からみて、今現在資金流入しているのはこれらの関連銘柄と思います。

防衛関連銘柄では、石川製作所(6208)、細谷火工(4274)が代表格であり、資源(エネルギー)関連銘柄では、INPEX(1605)、三井松島HD(1518)等が挙げられます。

これらはロシア軍の軍事行動が続く間は買いで儲けるチャンスが大きい一方で、逆に終焉の見通しが出ると逆に空売りで儲けられるテーマになりますので、そこの見極めに注意しながら売買することをお勧めします。

財務状況が健全かつ高配当銘柄(現物買い)

2022年3月現在の資金流入先として挙げられるのがこれらの条件を満たす銘柄です。

特に、海運関連銘柄、総合商社関連銘柄、銀行(メガバンク等)関連銘柄等です。

また、新興銘柄の中でも高配当を発表した銘柄等は値上がりしても下がらない傾向にあるので、そういった銘柄を狙って現物買いをするのはアリだと思います。

マザーズの貸借銘柄(空売り)

これは前項でも申し上げましたが、メルカリを始めマザーズ関連銘柄は大きく値下がりするトレンドになっているため、今までとは逆に「上がったら空売りをする」というのも一つの手であると考えます。

※ただし、「買いは家まで、売りは死ぬまで」というような恐ろしい投資の格言もあることから、持つポジション量は計画的に考えて決して全力で挑まないように、そして短期目線で挑むことをお勧めします。

おわりに

いかがでしたでしょうか。

今年の相場は大きなトレンドの転換点のように思うので記事にしてみました。

今まで買いで勝ちやすかった相場から一転して、下落相場に足を突っ込んでいるのを認めて、それを意識した立ち回りは非常に大切になってくると思います。

既に年初来マイナスの資産推移の人も多いかと思いますが、今からでもその資産を減らさずに維持できるようにスタンスを変えることが結果として後の資産増加に繋がると思いますので、少しでも参考になることがあれば、取り入れていただけると幸いです。

今回もご覧いただきまして、ありがとうございました!




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